じいじのマネマネ投資

定年再雇用じいじの遅咲き高配当株投資のまったりブログです。遅咲き投資なので様々な情報のマネ真似

悲報 SPYD大減配

予想はしていましたが、高配当金のインカムゲインが保有目的のSPYDが次回配当金を発表しましたが、連続減配(対前年比41.1%減)で大変残念です。


今回の配当(2020/9)は0.263572ドル(対前年比41.1%減)なので、2020年3回分の合計は1.025474ドルで利回りは約3.6%となります。
直近1年間(2019/12~2020/9)の配当金:1.522674ドルとなりますので、直近1年間の配当利回りは、約5.37%となります。(株価:28.37ドルで試算)


SPYDの配当金推移


配当権利落ち日      配当金   年間配当金   利回り
2020年度  2020/12/00  ???
       2020/9/18   0.263572  1.522674ドル  5.37%(直近1年)     
       2020/6/19   0.365715
       2020/3/20   0.396187
2019年度  2019/12/20    0.497170  1.75ドル    4.43%
       2019/9/20   0.447676
       2019/6/21   0.461955
       2019/3/15   0.339422
2018年度  2018/12/21    0.443350  1.62ドル    4.75%
       2018/9/21   0.450710
       2018/6/15   0.376101
       2018/3/16    0.348771


最近、高配当金投資がインデックス投資に劣後するとの記事がたくさん掲載されていますが、一部銘柄では該当しますので管理人も実感していました。


当該銘柄も新型コロナの影響をモロに受けて株価も回復しませんし、保有目的の高配当利回りが大幅に下がっていますので、今後の保有方針を検討しています。


7月のリバランスも時代に逆行するようなヘルスケアや消費財のセクターが減少し、相変わらず不動産や金融が多く、かつ均等加重平均指数型なので厳しい状況は暫く続くのかと予想しております。


高配当金株はインカムゲイン獲得のために投資していますので、大減配は投資目的を狂わすことになることから保有継続を検討する理由としております。


管理人保有:170株 評価損益:△1.4%  配当金含む:+1.%


上記の通り、直近の1年間(2019/12~2020/9)の利回りは約5.37%ありますので、利回りだけをみるとまだ高利回り銘柄だと思っております。
12月の配当金も減配の可能性が高いと思いますので、利回りも低下すると思われますが約5%を維持できれば保有継続もありだと思います。


今後の方針
2020年は大幅な減配が続いていますので、保有数を減らして他のETF(VYM・VIG)に資産配分を変更したいと考えております。
VYMは買い増し、VIG(連続増配)はずっと新規保有を検討していましたので、この機に保有する予定です。


今後、株価も下落が予想されますので、安値での買い増しの欲望に駆られそうですが、ここはじっと我慢してVYM・VIGの保有増を図るつもりです。



SPYDの特徴
・SPYDはS&P500の中でも高配当な80銘柄に投資対象を絞ったETF
・配当利回りがVYMなどの他の高配当ETFよりも高い
・アップル、Amazon、グーグルなど情報技術セクター銘柄の比率が少なく、不動産(REIT)が多い
・保有割合は大型株も小型株も均等(時価総額加重平均型ではなく均等加重平均指数)
・最近は情報技術セクターので高成長な銘柄の活躍でSPYDよりSPYの方が好成績


構成銘柄
ティッカー   構成比率   配当利回
COTY      1.86%     4.59%
MO        1.54%     5.64%
XRX      1.54%        3.16%
PM        1.48%      5.02%
HBI     . 1.43%      3.40%
WDC     1.40%      4.16%
EIX        1.37%      3.83%
ETN      1.36%    3.52%
STX       1.36%      5.29%
AES       1.35%      2.98%


セクター別構成比率
SPYとの明確な差はこのセクター別構成比率に現れています。特に高利回りとなる不動産(REIT)を多く含んでいる点が最大の違いです。


S&P500のセクター別比率と比較して高配当な不動産(REIT)や一般消費財や公共事業が多く、逆に情報技術、ヘルスケアが少ないと言った特徴があります。